自分が亡くなった時、残された家族は生活していけるのか、家族を持つひとでしたら、誰しも一度は考える事でしょう。急激に婚姻率が減少し独身世帯が増えた昨今、残された家族を持たない場合でも、自分の身の回りを整理する費用やローンなどの残債を返済する費用が必要になり、死亡保障の考え方はそれぞれの生き方で商品や使い方が変わります。
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葬儀費用としての死亡保障
成人し働く頃から、死亡時の葬儀費用として200万円程度の死亡保障に加入する例は多くみられます。
一例として試算してみます。30歳男性、200万円の死亡保障、払込期間65歳 保障期間終身の場合、毎月の保険料は4,472円 65歳までの保険料総額は1,878,240円です。65歳以降は保険料の支払いはなくなり、200万円の死亡保障が一生涯続く内容です。
医療やがん保険など多くの保険は、保険給付対象の病気やケガまたは介護状態などが起こった場合に給付が支払われますので、給付対象の病気やケガが起きなかった場合は、一切給付を受けずに一生を終わるというひともいます。
それに比べると、死亡保障は間違いなく100％給付が発生する保険です。加入している本人はもちろん受取れませんが、自分の葬儀の面倒をみてくれる人、死後の整理をしてくれる人に名前を付けて葬儀・その他の費用として渡すことができる合理的な保険です。
先ほどの計算でわかる通り、払込期間を保障期間より短く設定することで、支払われる保険金額より少ない保険料で死亡保険金を準備することができます。このような準備だったら、貯蓄で賄えばいいのでは？という意見もありますが、保険の特性は、契約したその時から保障が始まるというところです。若くして亡くなった場合、保険料はまだわずかしか払っていなくても、約定の保険金額を受取ることができます。貯蓄でしたら、一定の期間積み上げていかなければ準備できない金額を、期間中はいつでも同じ金額を受取れるのが保険の利点です。
生まれてくるときもひとりですが、多くの場合亡くなる時もひとりです。家族のあるなしにかかわらず、葬儀や死亡にまつわる費用はかかってきます。ベースの死亡保障は準備しておきたいところです。
