「2400万円」損したサラリーマンが絶句…あのとき買った「マンション」に潜んでいた「ヤバすぎる落とし穴」
現在居住中のマンションが、近隣のマンションと比べて優位に立つために、いまからできることとは?
*本記事は、榊 淳司『マンション格差』(講談社現代新書)を抜粋・再編集したものです。

サラリーマンA氏とB氏
それは35年前のことだった。都心に勤務する同年代の二人のサラリーマンA氏とB氏が、それぞれマンションを購入した。価格はいずれも4000万円前後。二人とも同じように35年返済のローンを組んだ。
そして35年後、二人はどうにかローンを払い終えた。ともに定年を過ぎ、今は年金の支給を受けながら非正規雇用で働く身。普段の暮らしにこそ不自由はしていないが、後期高齢者になった時の健康面が心配だ。
そんな二人が、いずれ将来は高齢者施設に入ることを想定し、自宅マンションの売却を検討。それぞれ不動産仲介業者から売却の査定額を出してもらった。その結果──。
A氏のマンションは3200万円。
B氏のマンションは800万円。
両者のマンションの査定額には4倍もの差がついている。35年前の購入時にはほとんど同じだったのに、なぜこれほどまでに差が開いてしまったのか?
これは明らかに分譲マンションの資産価値における「格差」である。
「格差社会」と呼ばれて久しい。しかし、それは大まかに人間社会における格差であった。世帯収入によって子どもの学歴や職業に格差が生まれ、やがて社会の分断化・階層化が進み、固定化する。そして、格差は「遺伝」し、世代を超えてさらに拡大していく。
そうした中、今、この国ではマンションにおける格差も歴然としてきた。それは今後急拡大することが確実だ。なぜなら、この国のマンションを含めた不動産市場では、人口や世帯数の減少によって住宅が確実に余っている。そして、その傾向は今後強まることはあっても、弱まることは決してない。結果、分譲マンションは凄まじい資産価値の競争にさらされているのだ。
この競争のベクトルを読み誤ってマンションを購入すると、5年後、10年後にはB氏以上の「負け組」になってしまう可能性が高い。本書は、読者諸氏に対して「負け組」ではなく、A氏のような「勝ち組」になってほしいと願っている。そのための視点や価値観を示すことが、本書を世に送り出す目的である。