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米Nielsenが従来のテレビ視聴率を、モバイル時代に適応した新しい形に改良しようとしている。来年以降、米国内で放送されるテレビ番組が、（従来のテレビ受像機以外に）スマートフォンやタブレットなどから視聴された場合でも、それを視聴率に加算するという。
●"ANY WAY YOU WATCH IT: NIELSEN TO INCORPORATE MOBILE VIEWING INTO TV RATINGS AND DYNAMIC DIGITAL RATINGS" nielsen NEWSWIRE, 10.28.2013
比較的短いビデオ･クリップをモバイル端末で見ることは、今やどこの国でも日常茶飯事となっている。しかし最近は、いわゆるフル尺のテレビ番組をスマホやタブレットで見る人も目立ち始めている。
フル尺のテレビ番組をタブレットから見る人も増えている
特に米国ではその傾向が顕著なようだ。同じくNielsenが米国で実施した聞き取り調査によれば、「フル尺のテレビ番組をタブレットから見ている」と回答した人の割合は、2011年の5%から2013年には18%へと跳ね上がった。そこには高速無線通信「LTE」の普及が効いている。
それ以前から米国のテレビ局は、「Catch up TV」などと呼ばれるウエブ･サービスを視聴者に無料で提供してきた。これは、テレビ番組をうっかり見逃した視聴者に対して、後から同じ番組をパソコンなどIT機器に向けてストリーミング配信するサービスだ。番組のストリーミング配信には、地上波放送時と同じ広告（CM）が付き、無料で視聴できるのは放送直後の数日間に限定される。
元々は連続ドラマなどの視聴者をしっかり捕まえて逃がさないための方策だったが、その後、スマホやタブレットなどが普及すると、これらを中心に番組を見ている視聴者の数も無視できなくなった。そのためテレビ局はNielsenに対して、モバイル端末からの視聴者数を視聴率に加算することを、ずっと求めていた。今回の動きは、それに漸く応えた格好だ。
より具体的に言うと、Nielsenは今月から、いわゆる「SDK（ソフトウエア開発キット）」を、同社のクライアントである米テレビ局などに配布する。彼らはこのSDKを使い、モバイル端末に向けてストリーミング配信された番組の視聴率を計測するシステムを開発する。
このシステムは、テレビ局がスマホやタブレット向けに開発したストリーミング･アプリの視聴者数を計測する。ストリーミング配信される番組には、地上波放送時と同じ広告（CM）が付いている（ただし、このやり方では、動画共有サイトなどに無断でアップされている番組の視聴者数はカウントされない）。これが使われ始めるのは、2014-2015年のシーズンからという。