週刊現代
治療法が間違い?
予防という側面で遅れをとっているだけでなく、日本の治療現場における構造の問題もあるという。
「日本では、『がんの医者』といえば外科医が主流です。がんと診断されたらまず外科に行く。ですが欧米では、外科医と放射線科医、抗がん剤を専門とする腫瘍内科医の3者が、その患者にとってベストな治療法を話し合うというのが基本です。
多くのがんでは、手術と放射線治療の治癒率は同じというデータも出ていますが、日本人には『がんは手術で治すもの』という先入観がある。がんを取り残す可能性があると分かっていても、まず手術が選択されることも多い。日本での放射線治療の割合は約25%ですが、アメリカでは60%程度。日本は圧倒的に少ないのです」(中川医師)
手術の場合、放射線治療と比較して患者の身体への負担は大きい。合併症を引き起こして死に至るリスクは圧倒的に高いだろう。にもかかわらず、日本の「手術信仰」が強く根付いているのには、こんな理由もある。
「放射線治療や抗がん剤治療は、通院で行えるようになってきました。いまでは、放射線治療の大半が通院治療です。もともと放射線治療の診療報酬は高くありませんし、とくに東京の病院では、差額ベッド代がないと経営が成り立たないところも多い。身体に負担が少なく、通院治療ができれば患者さんにとってはベストですが、病院も経営のことを考える必要がある。手術をして、入院をしてもらうほうがありがたいのかもしれません」(中川医師)
日本では、「手術ができてよかった」と思われがちだが、必ずしも、手術ができることが患者にとってベストな治療法というわけではないのだ。その治療によって命を縮め、がんで死ぬ人が増えているという可能性も否定できない。
「いまの日本の医療は、医療者の立場からしか考えられていないものが多いと感じます。今の医療水準ではがんを確実に防ぐことはできません。けれど、がんを患ったとしても、がんが原因での死を迎えることは避けられるはず。患者の視点に立った医療が提供できれば、がんで死ぬ日本人を減らせるはずです」(順天堂大学医学部病理・腫瘍学講座教授・樋野興夫医師)
がんの死亡数を減らせれば、日本は本当の意味での健康長寿国になれるだろう。
「週刊現代」2014年9月13日号より