2016.04.26

巨大化するショッピングモールは、地方都市の「最後の希望」か「未来の廃墟」か

貞包 英之 プロフィール
埼玉県越谷市にあるイオンレイクタウン 〔PHOTO〕wikipedia

モールは巨大化し、快適になる

現代のモールの特徴は、まずその「巨大さ」にある。

1990年代後半以降、モールはますます規模を大きくしたのであり、たとえば新規のモールの売り場面積は、1995年に15000平方メートルを超えてから、1999年には20000平方メートルを抜き、2008年には最大の27791平方メートルに達した。

その頂点となるのが、2008年に埼玉の越谷につくられた「イオンレイクタウン」である。総商業施設面積245223平方メートルの日本最大のモールが、これまで利便性が高かったとはいえない東京の外縁に出現し、そこをある意味では都心以上に便利な買い物の場所に変えている。

ただしこうした巨大化は自然に進んだわけではない。それを後押ししたのが、2000年の大規模小売店舗立地法(大店立地法)の施行である。大店立地法は中心市街地の活性化のために、交通渋滞への配慮等の規制を設け、その結果、事実、街を離れた遠隔地にしかモールは建設できなくなった。

そうして、モールは既存の郊外を離れたさらに遠方に追い出されたが、それこそが大規模化の呼び水になる。遠隔地では、バブル以後の地価の下落を条件として大きな敷地を確保できたことに加え、市街地からの集客力を高めるために多数の店や商品を集め、「快適」な消費環境を整えることが必須とされた。

それを受け、膨大な駐車場とひろい開放空間や通路、吹き抜けやトイレなどの余裕を持った付帯設備、さらにカルチャー施設やアミューズメント施設を備えた低層のモールがつくられる。

消費目的に特化した「街」――そうしたモールの「建築」的特徴が近年、注目されることが多いが、それを可能にする条件として、衰退する地方都市を巡って仕掛けられた上記のような法的規制の大きさを忘れてはならない。

中心市街地から排除されたことを奇貨として、モールは駐車場や膨大な余剰空間、巨大なインフラによって実現される「快適」な空間を、地方郊外に実現していったのである。

皮肉なことに、だからこそ遠隔地に建設されたモールは、中心市街地の営業を邪魔しないという当初の目論見を外れ、むしろますますその衰退を促すことになった。車で乗り付ければ、人びとはモールを出ることなく買い物を楽しむことができる。

またそのモールは、同時代に力を強めたネットショッピングに、リアル店舗としては唯一抵抗し得る膨大な商品のストックを備えていた。そうした「快適」なモールに引き寄せられ、買い物客はむしろ中心市街地からますます遠ざかっていったのである。

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