2025年、マンションの9割近くが値下がりする…AIが衝撃予測

一方、大きく値上がりするマンションも
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意外な「板橋区」上昇の理由

これまで注目されてこなかった板橋区の「アイタワー」は111.3%と、1割超上昇する。

「浮間舟渡駅まで徒歩1分の立地で、都心へのアクセスが抜群なのに、このエリアの坪単価は160万~175万円程度と、中央線沿線に比べてかなり割安です。

こうした低価格帯に抑えられていながら、利便性があるマンションは逆に今後の需要を取り込みやすくなります」(みずほ証券上級研究員・石澤卓志氏)

割安で利便性が抜群というエリアは、郊外にまだ残されている。越谷の「ブリリア越谷レイクタウン」や千葉ニュータウンの「ローレルスクエア千葉ニュータウン中央」などは、1割以上の上昇を見込む予測だ。

いずれも、東京通勤のサラリーマンから見れば不便な立地にみえるが、どちらも駅から近く、商業集積地で生活利便性は高い。長く住むことを考えれば、実は現在の価格は割安に抑えられているのである。

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海外需要で盛り返す都市はここ

また、地域でナンバーワン人気の地位を獲得したマンションは、根強く資産性を保つことになりそうだ。上昇が予測される「The Kashiwa Tower」や「プラウド横濱ヒルトップ」も「地元の人気を確立」(長嶋氏)している。

大阪でも、値上がりが期待できるのは、都心の一等地と割安感のあるエリアだ。特に「アーバンライフ御堂筋本町タワー」は今回の調査の上昇率で2位(130.8%)。

億ションの「グランフロント大阪オーナーズタワー」も下落予測ながら微減(96.4%)なのは、海外マネーの流入が続く期待感があるからだ。

「梅田、難波などの中心地では、アジアの富裕層による売れ行きが好調です。中心エリアに近く、まだ割安なマンションは今後も物色の対象になるでしょう」(吉田氏)

 

大阪や京都は、「インバウンド需要で繁華街の評価が上昇中」(石澤氏)。海外富裕層やインバウンド効果が地方都市のマンション価格にも今後、影響する可能性がある。

「まだ割安感のある札幌市の大通や札幌駅近くのマンションは価格を維持するでしょうし、仙台駅、金沢駅から近いマンションは、インバウンド効果に加えて、海外富裕層の需要も増える」(榊氏)

あくまでAIがデータからはじき出した予測結果ではあるが、じっくりその結果を眺めることで見えてくるものがありそうだ。

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