住宅ローンは、現役時代はもちろん、老後資金にまで影響を与える人生の一大事。借り方を誤れば、「老後破綻」を招くことだってある。『住宅ローンはこうして借りなさい 改訂7版』著者でファイナンシャルプランナーの深田晶恵さんはそんな住宅ローンの失敗例をたくさん見てきた。深田さんに住宅ローンで間違わない「６か条」を教えてもらった。
チラシに潜む落とし穴を理解せよ
「家賃を払い続けるのはもったいない」と思ったとき、次のような広告のフレーズが目に飛び込んできます。
「頭金ゼロでもOK」「消費税 10 ％になる前が買いどき！」「マイナス金利は絶好のチャンス！」
毎月の返済額の例を見ると、今の家賃よりも低い金額なら、「買ったほうがトクかも」と思うのも無理はありません。
そこでマンションのモデルルームや住宅展示場に出かけて行くと営業マンから、「年収から逆算するとこれくらいの物件はラクに買えます」「頭金を貯めている間に金利が上がっていくので、超低金利の今のうちにローンを組んで買ったほうがおトクですよ」と、購入をあおられます。
〔photo〕iStockしかし、売り手発信の情報は「物件を売るためのセールストーク」にすぎません。マイホームを買いたい気持ちでいっぱいのときには、偏った情報であることになかなか気がつかないものです。セールストークに乗せられて無理な購入をし、万一、ローン返済が困難になっても、住宅の売り手には何の責任も発生しないことを忘れてはいけません。
住宅の売り手やローンの貸し手がなかなか教えてくれないローンのカラクリやリスクを検証してみましょう。
「年収の25％以内が目安」を信じてはいけない
ＦＰという職業柄、保険料や住宅ローン返済額などの「収入に対する目安」をよく聞かれます。しかし、「収入の○％以内ならＯＫ」という判断の仕方は、家計管理をするうえでとても危険です。年収が４００万円の人と、８００万円の人とを同じような基準で目安を出すことができないからです。
住宅ローンなら「ローンの返済額は、 年収の 25 ％以内なら安心」という一般論をよく耳にしますが、普通のサラリーマン家庭が年収の 25 ％もローン返済に充てると、実はとても貧乏な生活を送らなくてはいけなくなります。
