発生確率は80%超…!? 次の巨大地震が襲う「大都市」の名前

自治体はここまで対策している
週刊現代 プロフィール

激しい揺れの後に港町を襲うのは津波だ。気象庁が発表した想定によると、神奈川県には最大10mもの津波がやってくる。多くの人で賑わうみなとみらいは、一瞬にして激流に飲み込まれる。海から離れた場所でも油断はできない。58もの河川が流れる市内では、津波が川を遡上し、街中で氾濫を引き起こす危険もある。

「横浜には古い橋が多く存在しています。これらの橋が地震や津波による大量の水の逆流に耐えられる保証はありません。交通インフラが麻痺し、多くの人が孤立してしまうでしょう」(災害危機管理アドバイザーの和田隆昌氏)

ライフラインが途絶えれば被害は甚大になる。

 

市独自の予測ネットワーク

そして、極めつけは富士山の大噴火だ。横浜ランドマークタワーの展望スポットから見える霊峰は、南海トラフ地震と「連動」して噴火する可能性が高いとされている。

横浜から遥か100km以上離れているため、溶岩流や火砕流の被害に遭うことはないが、大量の火山灰が数週間にわたって街に降り注ぐ。内閣府による横浜の予測降灰量は、およそ10cmだ。

電気・水道・ガスなどのあらゆるライフラインはストップし、街中には行き場をなくした何十万もの横浜市民でごった返す。

横浜市も、巨大地震の危険性を十分承知しており、対策を急いでいる。

市の防災企画課の担当者に確認してみると、「あらゆる可能性を考慮して、最大クラスの地震や津波を想定した対策を行っています。事業としては、全部で350を超えます」と胸を張る。

たとえば、耐震改修に関する事業は幅広い。災害時に重要な道路沿いにある建物には、耐震診断(最大360万円)、耐震改修設計(最大360万円)、耐震改修工事(最大5000万円)に対して補助する制度がある。また、木造住宅には、耐震改修工事に対して最大140万円まで補助する制度もある。

地震の予測にも余念がない。’97年から独自に整備した強震計のネットワークを市内に42ヵ所も広げている。気象庁からのデータは都道府県経由で時間がかかるため、自前のデータで迅速かつ、きめ細かい対処を図っているわけだ。

だが、ここまで紹介したのは、災害が起こる前の事前策だ。実際に南海トラフのような大地震が起こった後にも、万全な対応はできているのか。

関連記事