海外のEC専業企業に負けず業績好調のビックカメラを取材した。'68年に群馬県高崎市で創業、現在はコジマやソフマップも傘下に収める。特徴は非家電分野の成長。医薬品、日用雑貨、スポーツ用品などが軒並み売り上げ10％以上の伸びを見せている。好調の理由を、現場叩き上げの宮嶋宏幸社長（60歳）に聞いた。
ビックカメラの宮嶋宏幸社長
好調の理由
'92年にオープンした池袋本店でお酒やおもちゃ、スポーツ用品をはじめとする非家電商品の販売を始めたことが、会社にとって転機になりました。
当時の基準では超大型店舗で床面積にも余裕があったため、「ワンストップで様々なニーズを満たせる店舗にしよう！」と考えたのです。どのカテゴリーでも品揃えを充実させていくと、その後、例えばお酒は赤坂見附駅店等では試飲コーナーを設けるほど人気化しています。
人生と同じで、真剣に長くこだわり続けると思わぬ結果が出るのでしょう。
好調の理由は、「専門店の集合体」を目指しているからだと思います。元は名前の通りカメラ専門店で、知識豊富な店員がいて、関連アクセサリーまで何でも揃うことが売りでした。その後、時代が変わって、家電やデジタル機器の売り上げが伸びてもこの特長を活かし続けました。
「何でも揃う」を実現するため、たまにしか売れない品も展示しています。そして、お客様が時には店員と会話し、商品を手にとりつつその分野を深掘りできるようにしたのです。
かなり昔の話ですが「ビックカメラ」の「カメラ」という名称を変えたらどうかと議論になったこともあります。しかし「ビックカメラは専門店です」という矜持を一言で表す社名なのかな、と考え、あえて残してあります。
