大川 智宏
従来とは違う「景気後退」がやってくる
日本株は、ここ数年にわたり欧米の株式市場に対して大幅に劣後した状態であったため、今回のパニック相場でも下落は相対的には軽微だ。
〔photo〕gettyimagesとはいえ、今後米国が急ピッチで利下げを進めれば、追加の金融緩和の手段がない日本は未曽有の円高水準に見舞われる可能性があり、他国よりも下落が強烈なものとなるかもしれない。
また、消費増税の影響や、オリンピックの中止または延期のリスクなど、現時点で見えているだけでも悪材料には事欠かない。何にせよ、今後も強い下落に備えて準備しておく必要がある。
さて、ではどのようにしてこの乱高下市場を切り抜けていけばよいか、という点だ。これについて、定性面、定量面の両側面から銘柄を抽出してみたい。
まずは、定性面からだ。
今回の新型コロナウイルスに伴う景気後退懸念は、従来の金融危機などによる教科書的な景気後退とはやや毛色が異なる。
というのも、シンプルな経済の低迷による景気後退であれば、製造業や金融などの景気敏感株が売られる一方で、デフレの進行とともに廉価外食やディスカウントストアなどの低価格路線の内需消費関連銘柄が相対的に買われやすくなり、銘柄選択の色がはっきりと特徴として表れてくる。
しかし、こういった疫病関連の場合は、消費行動そのものが制限されてしまう。景気低迷にともなう購買意欲の減退ではなく、外出が出来ないために消費ができなくなるのだ。
