ここ最近、日本の緊急避妊薬へのアクセスの悪さが話題になっている。緊急避妊薬を薬局で購入できるようにして欲しいという署名を、産婦人科医の遠見才希子さんやNPO法人ピルコンの染矢明日香さん、そして#なんでないのプロジェクトの福田和子さんが募った。ちょうどに2年ほど前にはじめた署名は、9万人もの署名が集まっている。本サイトでもさまざまな執筆者がこの問題にフォーカスしており、先日も藤木桜子さんの記事が話題になったばかりだ。
緊急避妊薬とは、妊娠可能性のある性行為から遅くとも72時間以内、なるべく早く服用することで高い確率で妊娠を防ぐことができる薬だ。その薬の安全性と緊急性から、世界約90ヵ国で薬局で販売されている。それにもかかわらず日本では、いまだに処方箋が必要で、値段も1万円前後と高額だ。
これは日本が「子どもを産むか産まないか、産むならいつ産むのか」を妊娠する当事者の女性が決められない、決めにくい社会であることも表している。
しかし、この風潮は、実は今に始まった話ではい。
例えば、バイアグラは半年で承認されたにもかかわらず、経口避妊薬の認可には日本は世界でももっとも遅いといえる44年の年月がかかった。
さらに日本の避妊の歴史を振り返ると、もっと驚く内容が見えてくるのだ。福田和子さんが昔の記事も紐解いてリポートする。
