
首都圏マンションは10年前の分譲時より高く売れる
東京カンテイのリセールバリューというのは、10年前に分譲されたマンションがあった駅のうち、現在も取り引きが活発で比較が可能な駅を抽出、現在の取り引価格が分譲時価格の何%になっているかを算出したものだ。
分譲時価格が5000万円で、現在の取り引価格が6000万円に上がっていれば、リセールバリューは120%で、4000万円に下がっていればリセールバリューは80%になる。
リセールバリューの数値が大きいほど資産価値が上がっていることを意味するわけだが、首都圏のリセールバリューは、図表1にあるように、2018年には91.4%だったのが、2019年には94.3%に上がり、2020年には101.9%と、ついに100%を超えた。
つまり、首都圏の平均的なマンションであれば、10年前の分譲時の価格より値上がりしているわけで、物件によっては大きな値上がり益を享受できる可能性が小さくないことを意味する。
これはいうまでもなく、この1年間で急激に中古マンション価格が上昇したためにほかならない。

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図表1のブルーの棒グラフにあるように、新築マンション平均坪単価は2018年が214.2万円、2019年が222.3万円、2020年が221.0万円とさほど変化がないのに対して、分譲から10年後の現在の中古マンションはオレンジの棒グラフにあるように、平均坪単価は2018年が202.2万円、2019年が217.0万円、2020年が231.9万円と急上昇している。