脱炭素・EV推進、「合理的な科学的根拠がない」この方針は、もはや「宗教」だ

「地球は平ら」と同レベル

脱炭素・EV推進の科学的根拠を示してほしい

脱炭素・EV推進が強引に推し進められている。だが、政府の強制やメディアの喧伝が激しくなり「当然だ」という論調が支配的にもかかわらず、脱炭素・EV推進の「明確・合理的な科学的根拠」がいまだ提示されていない。

by Gettyimages

むしろ、科学は「脱炭素・EVの欺瞞」を暴いている。

例えば、EVに関しては、

・2018年8月27日公開「騙されるな、空前の電気自動車(EV)ブームは空振りに終わる」
・昨年12月19日公開「本当はエコではない電気自動車の『強制』は地球環境にとって必要か?」
・5月5日公開の「菅政権が『邪魔』ばかりするから『トヨタが日本を捨てる日』がやってくる…って本当か?」
・6月11日公開の「EV化?DX推進?その先は電力危機が経済・社会をぶっ壊す」

の他、朝香豊氏の「『2035年ガソリン車廃止』急加速するEVシフトの“不都合すぎる真実”」などを参照いただきたい。

また、「脱炭素」については、

・2019年10月9日公開「『地球温暖化騒動』の『不都合な真実』に目を向けよう」
・2019年10月22日公開「日本人が知らない『温暖化対策』巨額すぎる無駄なコスト」
・2019年12月28日公開「30年後存在が疑わしいEUが2050年排出ガス目標でバカ騒ぎ」
・昨年9月23日公開「環境保護はそんなに儲かるのか?――膨大な対策費が闇に消えている」

など多数の記事で、その欺瞞に言及してきた。

「脱炭素・EV推進」を望む人だけが推進するのは自由である。しかし、他人に法律などで強制する場合には「明確・合理的な根拠」を示すのが義務である。そして、それを怠っているのが「脱炭素・EV推進派」なのである。

しかも、「脱炭素・EV推進」には、間接的なものも含めた莫大な社会的コストがかかる。その天文学的金額はあまり世間で論じられていないが、その負担によって経済が疲弊・破綻することも十分あり得る。それでなくても、これからの世界経済は4月30日公開の「いよいよ『大転換』の時代に突入…『インフレ』と『金利上昇』はすぐそこまで来ている!?」で述べたインフレと金利上昇の影響を乗り越えなければならないのだ。

 

現在「脱炭素・EV」を推進している人々が、将来その「結果責任」を負ってくれるわけではない。我々は、ムードに流されて「脱炭素・EV推進」を漫然と見過ごすことがあってはならないのだ。

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