「すまん。デブは恋愛対象外なんだ」
「ハァ！？ 浮気した理由？ そんなの自分の体を鏡でよく見ればわかるでしょ！」
今、YouTubeでこうした文言で煽るマンガ形式の広告が爆増しているのをご存知だろうか。
こういった“外見軽視系マンガ広告”は、クリックすると健康食品や化粧品に誘導されるのがほとんどなのだが、視聴者のコンプレックスを煽るそのやり口に、ネット上では大きな批判が集まっている。
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署名サイト「change.org」では、こうした広告の表現見直しを求める署名に、昨年の6月の時点で約2万1000筆以上が集まるといった動きまであった。だが、それでもなお、2021年8月現在もこうした広告はYouTubeで氾濫しているのだ。
そこで今回は新聞社や出版社、ネット専業メディアなど900以上のウェブサイトをネットワーク化し、提携する広告代理店140社の広告出稿を仲介しているpopIn株式会社の取締役・西舘亜希子氏に、こういったコンプレックスを煽った広告について解説していただいた（以下、「」内は西舘氏のコメント）。
法的・倫理的に問題ではないのか？
人を不快にさせるという倫理的な問題はひとまず置いておくとして、まずはこういった“外見軽視系マンガ広告”が法的に問題ないのかどうかを伺おう。
「こうした広告は、総じて“コンプレックス広告”と呼ばれることが多いのですが、現状、薬機法や景表法など基本的な広告のルールさえ守っていれば、その表現手法（過剰なマンガなど）は違法ではありません。
また、YouTubeを運営するGoogleも自社のGoogle広告のポリシーにきちんと準じているか審査し、それでOKとなっているから広告として流れているわけです。特に薬機法に関しては今年8月に改正されて、違反した場合課徴金が発生するようになったので、より厳格に審査されているでしょう」
