2021.09.28
# SDGs

SDGsブームが、もはや「単なる偽善」ではなくなってきた「明確な理由」

「売り上げ」より重要な視点が出てきた

「持続可能な社会」を会社が目指す合理性とは…?

個人的にも大変賛同している、ESG/SDGs、サステナビリティという言葉がますます注目を集めるようになってきています。日本語でも「持続可能な社会」といってメディアで取り上げられない日はないくらいです。

でも果たして、この意味を正しく理解している人はどれくらいいるでしょうか。省エネとかエコロジー(エコ)と同じように、環境問題に配慮したあるべき「正しい取り組み」という漠とした解釈にとどまっているのではないでしょうか。

今回、「持続可能な社会」を目指すことが、各個人がエコ意識でやるだけではなく、営利企業である株式会社・上場企業が目指していく合理性はどこにあるのか。この命題について、アカデミックすぎる研究分析的アプローチではなく、コーポレート・ファイナンスの観点から私の個人的な解釈を書き記したいと思います。

SDGsブームだが… photo/iStock
 

「持続可能な社会」を実現するサービスはお客様へ受けが良い、商品価値の訴求につながるという話をよく聞きます。確かに、「社会的意義」がまったくないサービスよりも意義深いサービスや取り組みのほうが、顧客の共感を得ることができるでしょう。

結果、売上高の拡大はサービス競争力の向上にはつながることもあります。マーケティングの観点では極めてポジティブで、その訴求力を生かして売上を拡大することもできるかもしれません。

ただ、社会的意義を高めるために、サービス提供に大きなコストを負担し、そのコストを顧客に転嫁しているだけでは、本当に企業にとってプラスでしょうか。結果、コスト競争力を失ったり、収益性が低下してしまわないでしょうか。

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