グロース株が売られ、バリュー株が買われる
米国の長期金利がついにコロナ前水準へ戻った。先週末1月7日の米国10年国債利回りは一時1.8%台をつけ、2020年1月ぶりの高水準になった。週足ローソク足では大陽線(債券価格は大陰線)となり、堂々の節目突破。市場では金融引き締めが加速する展開を織り込みつつある。

株式市場でも「セクター・ローテーション」と呼ばれる物色の変化が活発化してきた。グロース(成長)株が売られる一方、相対的にバリュー(割安)株が買われる展開が鮮明となってきた。
こうした動きは、米国の代表的なETF(上場投資信託)をみれば一目瞭然だ。アップルやマイクロソフトなどのグロース株で構成されるバンガード・グロースETF(VUG)は、昨年12月27日終値325.09ドルから、先週末1月7日の終値304.21ドルまで6.4%の急落となった。
これに対して、JPモルガンやJ&Jなどのバリュー株で構成されるバンガード・バリューETF(VTV)は、149.42ドル(1月7日)で終値ベースの最高値をつけている。
「金利の上昇局面はグロース株よりもバリュー株が優位」とされるセオリーどおりの流れだが、過去の金利上昇時においてはグロース株のパフォーマンスが極端に落ちたわけではない。