野口 悠紀雄
日本ではMBAをとっても給与が上がるわけではない
日本ではどうか？
MBAの学費は、私立の一流校で年300万～370万円程度、国公立の一流校で年100万～150万円程度である。このように、アメリカの場合よりずっと安い。
しかし、それで喜ぶわけにはいかない。なぜなら、大学院卒の年収は低いからだ。
文部科学省科学技術・学術政策研究所の「博士人材追跡調査」（2020年1月）によると、博士課程を修了した人の翌年度の年収は、社会科学と理学が300万～400万円未満、人文科学は100万～200万円未満だ。
上で見たアメリカの場合に比べると、10分の１とか20分の１のオーダーになってしまう。
日本では、若年期には大学卒との格差がほとんどないので、学費も、逸失所得も取り戻せない。
日本とアメリカの給与の格差が大きいことが問題にされている。それでも、日本の平均値賃金は、アメリカの6割程度だ（OECDのデータによると、2019年で58.8％）。大学院卒初任給における格差は、それよりはるかに大きい。
こうした状態は、いまに始まったことではない。昔からそうだった。私がアメリカの大学院で勉強していたとき、「日本に戻ったら、給料はどれだけ上がるのか？」と何度か聞かれた。「少しも上がらない」と応えると、怪訝な顔をされた。
