2022.04.18
# エンタメ

ここへきて再燃する「BTS兵役問題」…新大統領&タイムリミット間近でも「いまだ世論は二分」

所属事務所が立場を表明

昨年に続いてグラミー賞に2年連続でノミネートされたBTS。つい先日、米国のラスベガスでコンサート(8、9、15、16日の計4回)も行われた。

現地ファンの熱狂と興奮ぶりを伝える韓国の映像ニュースを見るだけでも、今や世界的アーティストとなった影響力の大きさを感じられるが、このタイミングで再燃しているのが、BTSの“兵役”問題だ。

BTS/photo by gettyimages

きっかけは9日にラスベガスで行われた記者懇談会。BTS所属事務所「HYBE(ハイブ)」のCCOを務めるイ・ジンヒョン氏は100人以上の取材陣の前で、BTSの兵役に関して初めて立場を明確にしたことだ。

「ひとまず私たちのアーティストは現在、兵役に関連した事案に対し会社に一任している」と前置きしたうえで、こう説明している。

「アーティスト(BTSメンバー)は以前から繰り返し『国の呼び出しに応じる』というメッセージを出しており、その考えはいまも変わらない。2020年ごろから変わり始めた兵役制度と国民の考えの変化を会社との協議の下で見守っており、現在国会に係留中の兵役法改正案が提出されてからは、判断を会社に一任した状態だ」

 

ただ、こうした判断を待つがゆえに、BTSのメンバーが「自身の計画を立てるのが難しい」と感じているとも説明。

「韓国で兵役問題がどれだけ重要なのかわかっており、慎重に考えている。ハイブはBTSというアーティストがどこまで成長できるかを確認したい。社会的にも、国会でも議論が成熟したものとみられる。早く結論を出してほしい」

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