新型コロナウイルス感染症の影響が長引き、外出自粛、非接触、そして在宅ワークなどがすっかり定着している。そのなかで住まいに求められる条件も変化してきた。
近郊や郊外の一戸建てが人気になっているが、その一方でポストコロナもにらんで、都心やその近くの利便性の高いエリアのマンションへの人気も根強く、新たな二極化傾向が強まっているようだ。
「広い住まい」を求める人が増えている
新型コロナウイルス感染症拡大の影響が長期化するなかで、私たちの生活も大きく変化している。
リクルートが住宅の購入や建築を検討している人を対象に、コロナ禍で暮らしがどう変化したかを聞いたところ、「外食する機会が減った」（67％）、「家の中で余暇を過ごす機会が増えた」（65％）、「ネットショッピングをする機会が増えた」（55％）など、家のなかで過ごす時間が増えている。
もちろん、「通勤する日数が減った」（32％）、「家の中で仕事をする機会が増えた」（30％）という人も少なくない。
こうした変化から，住まいに求められる条件も大きく変化しているようである。やはり、リクルートの調査によると、図1にあるように、「部屋数がほしくなった」（24％）、「広いリビングがほしくなった」（23％）、「収納量を増やしたくなった」（20％）など、住まいに広さを求める項目が、上位10項目のうちの5項目を占めているのだ。
図1：コロナ禍拡大による住宅に求める条件の変化（複数回答の上位10項目、単位：％、資料：リクルート『住宅購入・建築検討者調査（2021年12月）』）
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一戸建てはマンションより24畳分広い
狭い住まいのなかに、常に家族全員がいる時間が長くなると、ふだんは仲のいい家族でも、何かとギクシャクしがちで、どうかすると家庭内暴力や虐待などに発展しかねない。
誰にも邪魔されずに仕事に集中できるスペース、あるいはのんびりと趣味の時間を過ごしたり、住まいのなかでフィットネスを楽しめるような場所がほしくなったりする。そのため、住まいの広さが重要になってくる。
